各項目を具体的な次の行動に明確化する

収集した各項目について、それが何であるかとまさに次の物理的な行動を決める。

Why it works

「税金」のような曖昧な項目は、実行可能な指示がないためリストに手つかずのまま残る ― 脳は未定義のプロジェクトを見て停止してしまう。各項目を具体的な次の物理的行動(「去年の申告書をダウンロードする」)に強制することで、先延ばしを引き起こすその場の判断コストが取り除かれ、始めることにほとんど熟考が要らなくなる。

How to do it

1. 収集した各項目について、それは行動可能か?と問う。そうでなければ、捨てるか、参考資料として保管するか、「いつか」として脇に置く。
2. 行動可能であれば、具体的で動詞から始まる形で単一の次の物理的な行動を定義する。
3. それが複数のステップを要するなら、その成果をプロジェクトとして記録し、今は次の行動だけを明確化する。

エビデンス

実行意図(implementation intention)研究と一致している。行動のいつ・何をを具体的に特定することは、曖昧な意図と比べて、それが実行される確率を大きく高める。次の行動を定義することは、本質的に各タスクの実行意図を構築することである。 (rct)

エビデンスは、具体性が実行率を高めることについてのものである。GTD特有の分類法は、その原則の上に重ねられた実践者による構造である。

出典

• Gollwitzer & Sheeran (2006), meta-analysis of implementation intentions, Advances in Experimental Social Psychology
• Gollwitzer, P. M., & Sheeran, P. (2006). Implementation Intentions and Goal Achievement: A Meta-Analysis of Effects and Processes. Advances in Experimental Social Psychology, 38, 69–119.

よくある間違い

項目を具体的な次の行動ではなく曖昧な名詞(「ウェブサイト」「母」)のまま残してしまうこと ― これによりリストが、繰り返し飛ばしてしまう手つかずのプロジェクトの山になる。